マカフィー、2026年の詐欺予測発表 クラウド通知なりすましが脅威に
マカフィーは1月28日、McAfee Labsの最新調査「2026年度版 詐欺の世界(State of the Scamiverse)」と、2025年の調査で判明した事例に基づく「2026年のサイバーセキュリティ脅威予測」を発表した。
2026年に向け、詐欺が消費者に信頼されているデジタル上のワークフローをより巧妙に模倣し、見分けにくくなるとの見立てを示した。特に、クラウドストレージやアカウント通知を装ったなりすまし詐欺の増加を、次なる主要な脅威として挙げた。単発の通知に依存する手口から、警告→ログイン要求→2FAを装った確認→ドキュメントのプレビュー表示といった複数段階のやり取りへ進化する可能性があるという。各工程が日常的に見えるため、全体が詐欺だと気づきにくい点が特徴だとしている。
同調査によると、日本人の50%がオンライン詐欺を実際に経験・遭遇したと回答した。受け取る詐欺メッセージは1日平均9件で、内訳はメール5件、テキストメッセージ(SMS)2件、ソーシャルメディア2件だった。チャネル別の上位手口は、メールでは「アンケートやプレゼントを装いカード情報を入力させる」(83%)、「注文していない商品の請求書を装う」(80%)など、SMSでは上司や同僚を装うビジネスメール詐欺(45%)など、ソーシャルメディアでは寄付や支援を求める偽のニュース動画(48%)などが挙がった。
また、日本人はオンライン上で「何が本物か」を見極めるため年間平均55時間を費やしているという。4人に1人(25%)が、1年前と比べて詐欺を見抜く自信が低下していると感じ、44%がこの1年でAIを活用した詐欺(AI生成または改変された動画や音声)が増えていると感じている一方、38%は判断がつかないと回答した。McAfee Labsは、詐欺が体系的かつ適応的に進化し、従来の明確な警告サインに頼りにくくなるため、実際の通知やプロンプトに非常に似たものを自ら判断する必要性が増すとしている。調査は2025年11月、7カ国の18歳以上7,592人を対象に実施した。
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