GMOペイメントゲートウェイ、Visaのクリック決済を決済基盤に実装
GMOペイメントゲートウェイとVisaは3月12日、オンライン総合決済サービス「PGマルチペイメントサービス」で、Visaの「クリック決済」を2月16日から提供開始したと発表した。今回の実装により、ネットワークトークンを活用した決済フローとの接続を実現し、承認率最適化に資する環境整備を進める。
クリック決済は、EMVCoが策定した国際標準仕様「Secure Remote Commerce」に基づくオンライン決済の仕組みだ。事前登録済みのカード情報を選択して支払えるため、カード番号や有効期限などの再入力が不要となり、シームレスなチェックアウトを実現する。過去に利用したECサイトだけでなく、初めて利用するECサイトでも入力負荷の軽減が見込まれ、購入途中の離脱抑制に寄与するとしている。
あわせて、標準仕様に基づく認証フローにより、承認処理の安定化も図る。ネットワークトークンは、カード番号や有効期限などの機密情報を一意のデジタル識別子に置き換える技術で、加盟店側へカード番号を直接連携せずに決済処理できる。GMOペイメントゲートウェイは、こうした構造が決済データの一貫性確保を通じて承認処理の安定化に寄与すると位置づける。
今回の機能はクレジットカード決済のオプションとして提供し、オプション費用は無償だ。デビットカードとプリペイドカードも利用できる。現時点では「リンクタイプ Plus」の接続方式に対応し、今後は他方式への対応も予定する。
背景には拡大するEC市場がある。経済産業省の「令和6年度電子商取引に関する市場調査の結果」によると、2024年の国内BtoC EC市場規模は26.1兆円で、EC化率は9.8%に上昇した。オンライン取引の拡大に加え、AI活用やエージェンティックコマースの進展により、決済基盤には安定した承認処理と拡張性が求められている。
GMOペイメントゲートウェイは、複数のアクワイアラと接続するPSPとして、特定の接続形態に依存せず、承認制御やトークン管理、不正検知を横断的に最適化する設計を進めている。ネットワークトークンを前提とした決済データ構造は、AIを活用した不正検知や承認制御ロジックとの親和性が高く、将来的な自動化取引環境にも適応可能な基盤になるとしている。両社は今後も、決済体験の改善と承認率最適化を通じて、事業者の売上機会最大化への貢献を目指す。
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