投資信託窓口販売システム
投資信託窓口販売システム
製品・サービス一覧
Product and Service Catalog

投資信託窓口販売システム

投資信託窓口販売システムの概要

投資信託窓口販売システムは、投資信託の注文受付、約定処理、口座管理を支援するシステムです。また、金融商品取引法に基づいたコンプライアンスチェックの機能も提供し、適正な取引を確保します。

投資信託窓口販売システム 解説ページ

 投資信託窓口販売システムの解説は、以下のページを参照ください。

投資信託窓口販売システムの製品・サービス一覧

重要情報シートサポートサービス

NTTデータエービック

販売金融機関様が重要情報シートの作成・運用を円滑に行い、「顧客本位の業務運営」を実現できるよう、4つのサービスでサポート。

iDeCoシミュレーション

NTTデータエービック

iDeCoの加入促進を支援。加入対象者に応じた制度のメリットを分かりやすくアピールするASPサービス。

SONAR-FR

大和総研

SONAR-MFと連携し、顧客情報管理、コンプライアンスチェック、注文管理、ファンド情報管理、実績管理機能を提供します。フロント部門(支店)における注文入力や、各種情報を活用した投資家向けアフターフォローなど、支店における販売業務全般をサポートします。

投資信託販売支援ロボアドバイザーサービス

日立製作所

投資信託販売支援ロボアドバイザーサービスは、主に投資や資産運用の初心者を対象として投資信託(以下、投信)の運用アドバイスを行うサービスです。本サービスでは、利用者が金融機関の専用Webページ上で目標資産額や投資リスクの許容度などを入力するだけで、適切な資産運用ポートフォリオやこれに対応する投信商品の...

預かり資産セールスナビ

キヤノンマーケティングジャパン

金融機関では預かり資産販売に際し「金融商品取引法」やそのほか法令諸規則に対応する事が義務付けられ、お客さまへの説明の複雑化や、コンプライアンス体制の構築が課題になっていました。「預かり資産セールスナビ」は、投資信託・保険・公共債・外貨預金といったリスク性のある預かり資産の販売プロセスを管理することで...

FundWeb Library

野村総合研究所

投信委託会社と投信販売会社(銀行・証券・保険会社など)の各種投信文書のやりとりを効率化する電子文書管理ソリューションです。FundWeb Libraryは、投信委託会社と投信販売会社間をシステム連係し、投信委託会社から投稿された各種文書(目論見書、運用報告書、月次レポート・週次レポートなど)を、指定...

BESTWAY/JJ

野村総合研究所

銀行での投資信託の窓口販売業務における営業店販売支援機能(フロント)から口座管理機能(バック)、確定拠出年金の口座管理機能を総合サポートするソリューションです。「BESTWAY/JJ」は、各種属性管理、残高管理、注文や約定計算、決算処理、帳票管理などのバックオフィス機能はもちろん、営業店での顧客情報...

SONAR-IC

大和総研

インターネットを通じて、一般投資家が投信の取引を直接行うことができる機能を提供します。スマートフォン、パソコンなど様々な画面に合わせて最適化した画面を提供します。ファンド検索機能の実装により、投資家の銘柄選択をサポートします。インターネットバンキングとの連携により、シームレスなサービス提供が可能です...

投資信託販売支援

CAC

投資信託の申込から契約完了までのワークフローをトータルで支援。投資信託販売プロセスの進捗状況を一目で把握でき、販売に必要なプロセスの抜け漏れを防ぎます。投資信託の販売情報をDWHに蓄積・共有することで、どのチャネルにおいても、お客様に効果的かつ整合性を持った対応が可能となります。

iTrustOne

NTTデータCCS

 「iTrustOne」は、金融機関での金融商品取引法対象商品(投信・公共債・保険・外貨など)の販売を支援するソフトウェアです。預かり資産関連業務が今後さらに重要視されていく中、「iTrustOne」が対面での提案・販売強化を支えていきます。 「iTrustOne」はタブレット端末を活用し、訪問先で...

投資信託コンテンツ

クォンツ・リサーチ

投資信託の基本情報である基準価額、分配金等の情報だけでなく、ファンド検索、インデックス、ファンド比較、リスクグレード、ファンド評価、レコメンド、お気に入りなどのコンテンツもパッケージングして提供します。

fcube 金融商品販売業務支援サービス

インテック

金融機関向けソリューション「fcube」のサービスです。金融商品販売業務支援サービスは、金融商品取引法に沿って金融商品販売を実現する機能を実装しております。コンプライアンス強化に加え、タブレットでの利用も可能であることから、多くの金融機関さまに以下の導入効果を高くご評価いただいております。