投資信託窓口販売システム
投資信託窓口販売システム
製品・サービス一覧
Product and Service Catalog

投資信託窓口販売システム

投資信託窓口販売システムの概要

投資信託窓口販売システムは、投資信託の注文受付、約定処理、口座管理を支援するシステムです。また、金融商品取引法に基づいたコンプライアンスチェックの機能も提供し、適正な取引を確保します。

投資信託窓口販売システム 解説ページ

 投資信託窓口販売システムの解説は、以下のページを参照ください。

投資信託窓口販売システムの製品・サービス一覧

SONAR-FF

大和総研

外交先や店頭での販売業務にタブレットを活用することで、紙書面の授受を削減するとともに、作業ミスを排除することで、事務の効率化を実現します。顧客カードの受入、投資家の投資経験や投資方針に応じた適合性の確認、販売商品の説明、注文の受付といった一連の販売業務がタブレット一台で完結可能です。紙書面の授受が不...

預かり資産セールスナビ

キヤノンマーケティングジャパン

金融機関では預かり資産販売に際し「金融商品取引法」やそのほか法令諸規則に対応する事が義務付けられ、お客さまへの説明の複雑化や、コンプライアンス体制の構築が課題になっていました。「預かり資産セールスナビ」は、投資信託・保険・公共債・外貨預金といったリスク性のある預かり資産の販売プロセスを管理することで...

iDeCoシミュレーション

NTTデータエービック

iDeCoの加入促進を支援。加入対象者に応じた制度のメリットを分かりやすくアピールするASPサービス。

WEBEXCHANGE

大和総研

販売会社と投信会社間で必要となる基準価額、分配金、追加設定・解約等の情報をネットワークでつなぐシステムです。(略称:WeBX)WeBXをご利用の投信会社・販売会社に加え、他社が提供する投信販売ネットワークをご利用の投信会社・販売会社とのデータ接続が可能です。

SONAR-IC

大和総研

インターネットを通じて、一般投資家が投信の取引を直接行うことができる機能を提供します。スマートフォン、パソコンなど様々な画面に合わせて最適化した画面を提供します。ファンド検索機能の実装により、投資家の銘柄選択をサポートします。インターネットバンキングとの連携により、シームレスなサービス提供が可能です...

ABIC ASSET CLOUD

NTTデータエービック

ABIC ASSET CLOUDは、金融機関の投信・保険の窓販業務を支援するクラウドサービスです。金融機関で必要となる投信・保険窓販の機能を選択し、必要なサービスだけ利用することができます。投信・保険について、それぞれ本部、営業店での窓販業務に必要となる機能を、金融機関の状況に応じて、最適なサービス...

投信モニタリングサービス

QUICK

投資信託などの金融商品の販売において、「顧客本位の業務運営」がいっそう強く求められるようになりました。「投信モニタリングサービス」は「顧客本位の業務運営」の実現に向けて、お取扱ファンドなど国内公募投資信託の分析に不可欠な情報をコンパクトにまとめてデータ提供するサービスです。

投資信託販売支援ロボアドバイザーサービス

日立製作所

投資信託販売支援ロボアドバイザーサービスは、主に投資や資産運用の初心者を対象として投資信託(以下、投信)の運用アドバイスを行うサービスです。本サービスでは、利用者が金融機関の専用Webページ上で目標資産額や投資リスクの許容度などを入力するだけで、適切な資産運用ポートフォリオやこれに対応する投信商品の...

重要情報シートサポートサービス

NTTデータエービック

販売金融機関様が重要情報シートの作成・運用を円滑に行い、「顧客本位の業務運営」を実現できるよう、4つのサービスでサポート。

BESTWAY/JJ

野村総合研究所

銀行での投資信託の窓口販売業務における営業店販売支援機能(フロント)から口座管理機能(バック)、確定拠出年金の口座管理機能を総合サポートするソリューションです。「BESTWAY/JJ」は、各種属性管理、残高管理、注文や約定計算、決算処理、帳票管理などのバックオフィス機能はもちろん、営業店での顧客情報...

Fund Organizer

NTTデータエービック

投信業務推進部署向け投信顧客情報データベースです。顧客属性情報、銘柄マスター情報、取引情報、残高情報、月次集計情報などを独自に保有・集計しています。営業店別の販売実績などといった実績集計や、顧客ごとのパフォーマンスレビュー(保管残高、取引履歴)の表示のほか、コンプライアンス・チェックができます。

SONAR-LX

大和総研

豊富な利用実績を持つ、投資家向け報告書の電子交付システムです。取引報告書・取引残高報告書はもちろん、目論見書・契約締結前交付書面など全ての投資家向け書面を電子交付することで、投資家はいつでもどこにいても自由に報告書の参照、内容への同意が可能です。